和暦・西暦の変換

月日まで入れるので、改元のあった年も正しく出ます。下に早見表もあります。

元号は、途切れたり2つ同時にあったりします

「大化から令和まで途切れず続いている」と思われがちですが、そうではありません。

元号が使われていない期間があります。白雉が終わった655年から朱鳥が始まる686年まで、 朱鳥が終わった687年から大宝が始まる701年まで、元号がありません。 この時期の史料は元号では年を書けないので、天皇の在位年で数えます。

元号が2つ同時にあった時期もあります。1336年から1392年までの56年間、南朝（大覚寺統）と北朝（持明院統）が それぞれ別の元号を使っていました。同じ日が「延元元年」でもあり 「建武3年」でもある、という状態です。どちらの側の記録かで年の呼び方が変わるので、 この時代の史料を読むときはそこを確かめる必要があります。

さらに、南朝の建徳より後の元号は、始まった日がはっきりしません。 改元を記した史料が残っていないためで、いま伝わっている日付は通説です。 このページでもその印を付けています。

元号が変わった日

大正から後の改元の日は、元号によって決まり方がちがいます。

大正と昭和は、天皇が崩御された（亡くなった）日から新しい元号です。改元の詔書（天皇の名前で出す文書）に「明治四十五年七月三十日以後ヲ改メテ大正元年ト為ス」「大正十五年十二月二十五日以後ヲ改メテ昭和元年ト為ス」とあります。「以後」なので、その日から新しい元号です。

詔書の日付は「明治四十五年七月三十日」で、前の元号で書かれています。同じ7月30日が、詔書の日付では明治45年、中身では大正元年です。

平成は、元号を改める政令が公布された日の翌日、1月8日からです（公布は昭和天皇が崩御された1月7日）。政令の附則（法令のおしまいに付く、いつから使うかなどの決まり）に「この政令は、公布の日の翌日から施行する。」とあります。

2019年の令和への改元だけは、崩御ではなく退位によるものでした。 日付が事前に決まっていたため、社会の側で準備ができた珍しい改元です。

元年と1年の書き分け

元号の最初の年は「1年」ではなく元年と書きます。 令和1年ではなく令和元年、平成1年ではなく平成元年です。 計算のうえでは1年目なので、西暦に直すときは1年として扱ってかまいません。

ただし書類の書式によっては「令和1年」と書かせるものもあります。 システムに入力する場合は、その様式がどちらを求めているかを確認してください。 この計算機は表示に「元年」を使っています。

明治6年より前が出せない理由

日本が今の暦（太陽暦）を使い始めたのは明治6年1月1日です。 それ以前は太陰太陽暦、いわゆる旧暦を使っていました。 月の満ち欠けを基準にした暦なので、1か月の長さも1年の月数も今とは違います。

切り替えは急でした。改暦の布告は明治5年11月9日（旧暦。西暦では1872年12月9日）に出され、「来ル十二月三日ヲ以テ明治六年一月一日ト被定候事」（12月3日を明治6年1月1日とする）と決めました。明治5年12月2日の翌日が明治6年1月1日とされ、 明治5年12月3日から30日までの日付は存在しません。 旧暦の日付を西暦に直すには暦法そのものの変換が必要で、 年と月日を足し引きするだけでは出せません。 この計算機は、出せないものを推測で出すよりも範囲外だと言うようにしています。

うるう年の決まりも、あとから今の形になりました。布告は「一ケ年三百六十五日十二ケ月ニ分チ四年毎ニ一日ノ閏ヲ置候事」（1年を365日・12か月に分け、4年ごとに1日のうるう日を置く）と決めていました。100で割り切れて400で割り切れない年をうるう年にしない決まりは、明治31年の勅令（天皇の名前で出した決まり）「閏年ニ関スル件」で加わりました。この早見表の中では明治33年（1900年）がその年で、2月29日がありません。

出どころ: 明治五年太政官布告第三百三十七号（改暦ノ布告） 本文（e-Gov 法令検索で 2026-09-24 に見た版）（新しいタブで開きます）、明治三十一年勅令第九十号（閏年ニ関スル件）（1898-05-11 施行の版）（新しいタブで開きます）、元号を改める政令 附則（1989-01-08 施行の版）（新しいタブで開きます）、国立公文書館「元号建定ノ件」（公文類聚 第三十六編・大正への改元の閣議書）（新しいタブで開きます）、国立公文書館「大正十五年十二月二十五日以後ヲ改メテ昭和元年ト為ス・御署名原本・大正十五年・詔書一二月二五日」（新しいタブで開きます）